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2016年1月17日 (日)

ときどきあるテレビ番組の如何わしさが、ネット社会によって露呈される時代となった。

自動録画で”NHKスペシャル”と番組録画予約していて、その都度録画され、ゆっくり再生し観ているのだが。1月9日・10日・16日と”シリーズ激動の世界”を観た。第1回目が「テロと難民~EU共同体の分断」第2回目は「大国復活の野望~ロシア・プーチンの賭け」第3回目が「揺れる超大国~アメリカはどこへ」だった。大変よくまとまっていて面白かったが。ただこの作品はあの”大越健介”が現地取材で解説をしているので、眉にツバを付けながら見入った。彼は以前NHK9時のニュースでも、時々頓珍漢な発言を加えることで有名で、それに批判が多く、降板させられたとの噂がある。彼を取り巻くスタッフの編集だからね。

第1回目、参考解説として数人の学者を引き合いに出しているが、それらの形容詞に「知の巨人たち」と付けている。こうくると知の巨人だから信じなければならないとの印象操作をされてしまう。「知の巨人」なんて形容詞は余計だと印象を持った。多分オイラと同じような印象をもった視聴者からの批判もあったのだろう。第3回目はそのような形容詞は外していたようだった。

1993年から23年間続いた、平日の夜7時半からの”クローズアップ現代”も4月から番組名を「クローズアップ現代プラス」とわけの分からない名称にして、夜10時開始に変えるようだ。長年看板だったキャスター国谷裕子は降板で新キャスターとなる。古館伊知郎が降板する”報道ステーション”と同時刻開始となり、面白いことになりそうだ。「クロ現」はオイラのお気に入りだったが、時々偏向したかのような編集も多く、番組スタッフ達の資質を疑られるような番組もあった。特に・・・・

1993年6月3日の「天安門事件・空白の3時間に迫る」で軍の虐殺は天安門広場では起こらなかった、とした。

一方2009年6月4日の「天安門事件20年中国・民主化の行方」では、「当局の発表だけでも300人を超える死者を出した」としており、1993年6月3日の内容と矛盾する結果となっている。

この「天安門事件・空白の3時間に迫る」の放送では、根拠を挙げて犠牲者はいなかったと主張したのだが、視聴者はそんなことがあるはずがないと皆 目が点になってしまった。

3分でわかるNHKクローズアプ現代「天安門事件での虐殺は無かった」.mpg

卑怯と思われたのは、その後2009年6月4日の放送では「そんなこと言ったけ!」と知らん顔をして「天安門事件20年中国・民主化の行方」では、300人を超える死者を出したと。本来なら、1993年の放送では、犠牲者がなかったとしましたが、これは誤りで訂正と謝罪をしますでなければ、一貫性がなくなる。まさに朝日新聞の体質を露呈した。誰でも、NHKが中国からの宣伝工作に操作されているとおもうような出来事だった。

小さな誤謬は仕方がないとしても、この国際的大問題をこのように扱うことは、本来この時点で番組降板に値すると考えるしかない。現番組スタッフの問題とあわせて、NHKOB会の偉そうな人物達にも支配されていることは事実としてあるそうだ。結構偏向している人物達の名前が浮かんでくる。WIKIで調べても「問題を指摘された事項」では、十数件あったようだ。クローズアップ現代

まぁ視聴者100%が満足する番組なぞありえないが、放送法4条があるのだから、客観的観点から番組制作をするべきだ。そしてそれが出来ない番組プロジェクトは解散をNHKとしてさせるべきなのだ。NHKもTBSもテレ朝にも中国・韓国・北朝鮮などの工作員が入り込んでいることは、最早常識となっている。日本はこの点が劣っている。まさに世界は情報戦となっている。

2000年代になってから、テレビ番組特に報道関係番組は、ネット社会の監視の目に晒されるとになり、過去の番組の怪しさが露呈されるようになった。2009年の民主党の政権交代のころから、それを全面的にバックアップしていただろうと疑われているテレビ番組が、民主党政権の稚拙さも加わって、猛反撃をくらってきた。

あのころは政治を面白くしようという大合唱からか、政治家をからかい半分で出演させる番組が多かった。まぁ知名度を広げたい政治家も多く、それに乗ってきた。その結果政治家とは言え、そのオツムはたいしたことはないことが近親感を生むと。そしてその結果、次の選挙で落選した議員は続出だった。まぁ政治家をオチョクルのもいい加減にしたほうが良いというのが今の結果なのだろう。

今も確信的偏向を続けているTBSの「サンデーモーニング」、TBSの「報道特集」が今後どうなるのか分からないが。少なくとも、古館が降板する「報道ステーション」、岸井成格が降板する「NEWS23」はもう少し客観的な番組にせざるを得ないだろう。さらに「クローズアップ現代」もだ。

田原総一朗に言わせれば、「テレビ界がこのままでは萎縮してしまう。もっと自由に発言、表現をさせるべきだ」と言うが、それらは、ブログ、著作、新聞、雑誌で行えばよいことで、瞬時数百万人が視聴するテレビでは話が違ってくることに、この電波芸者は言及しない。彼はそれで喰っているからね。彼の本は大して売れない。

米国のテレビ界では、日本のような放送法はないそうだが、テレビ局の数は自由化されていて、夥しい数があり、番組数も夥しい数があって、そうとう一番組の影響力は薄められている。また各テレビ局のスタンスを明示していて、この局は共和党的主張、この局は民主党的主張という具合に棲み分けができている。さらに米国では新聞社とテレビ会社がグループを組むことは禁止だ(クロスオーナーシップの禁止)。朝日新聞社とテレビ朝日の連携なんてことは禁止なのだ。毎日新聞&TBSの連携なんてことは出来ない。

2010年から2012年に起こった、北アフリカ国、中東各国で起こった「アラブの春」。インターネットで拡散して、独裁政治から民主化への波が起こったと、日本のメディア界はこの動きに大賞賛だった。インターネットが国を変えると。メディアが国を変えると。成功したかに見えるのはチュニジアだけっだった。シリアで若者たちの「アラブの春」への動きに対して、長老は、この動きの先は、シリア国内は血にそまって、お前たちが生き残れるか分からなくなるぞ。混沌とした世界がやってくると。シリアはまさにそのようになった。

エジプトはもとの軍事政権にもどり、リビアは二つに分かれ殺し合い中だ。さらにイスラム教シーア派とスンニ派の戦いは激しくなり、イランなどペルシャ人とサウジなどアラブ人とが一触即発状態。その間をISISが動きまくって住民を殺しまくっている。中東、北アフリカからの難民は1千万人を越える事態で、お鼻畑EU連合は、存続の危機を迎えている。

「アラブの春」の民主化というのも食わせ物で、彼らは先進国の民主主義化ではなく、イスラム教に則った民主化要求だったことに無理があったようだとの論説が出ている。あのころ日本のテレビでこの動きを大賞賛していた、コメンテーター、専門家は、今はそのことには一切触れない、知らん顔をして別の話の提供だ。

NHKスペシャルの「激動の世界」からも窺い知ると、まさに三つ巴、四つ巴、五つ巴の混沌とした世界が2016年の今年なってくるようだ。日本国内世論は分裂どころの騒ぎではなく、それこそ安定した国であることが必須の条件だと思うが。

一粒で二度おいしいオイラのブログ:今日の画像

さて問題の中国株式指標だが。

とうとう、1月15日紆余曲折の上、上海総合の終値が3,000ポイントを割りました。

これ心理的節目のポイントです。(以下1月15日の終値)

20160115

興味があるのは、ブラックマンデーを繰り返してきた中国株式です。

明日月曜日、上がるか下がるかの丁半博打です。

もちろん中国政府はPKOで膨大な資金で買いを入れるでしょうが。

問題はどこまでその資金をつぎ込めるか?

楽しみにしています。

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コメント

ネット社会により「japanデビュー 中国宣伝部」で検索したり「工藤會 大臣」とかで検索したりすると本当?と疑う程の情報がでてくる。自分の変な情報が出ていないか警戒が必要で、マイナンバー時代になれば、、、、絶句。。

投稿: | 2016年1月17日 (日) 12時33分

ネット社会では検索エンジンを制する者が勝つ。海外では韓国系・中国系IT会社が強力で日系は弱い。このため政治的敏感なトピック(慰安婦、尖閣等)では日本の主張が欧米では発信されず、検索で表示されず、韓国などの主張ばかり出るそうだ。宗教がらみでもこの傾向はあるようだ。

投稿: | 2016年1月18日 (月) 06時20分

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