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2013年5月14日 (火)

米国の”シェールガス・オイル革命”は、やはりバブルで詐欺の様相も。これを大煽ったNHK・大手新聞社よ!その後の検証はどうなった?

ブログで記事を作るとき、当然報道を参考にするわけだが、果たしてその報道は正しいのか、間違っているのか、偏向しているのか、故意に捏造しているのかなど見極めなければならない。NHKスペシャルの番組、NHKのクローズアップ現代なども、もっともらしく世相を切り込んではいるが、実は正しくは無かったなんてことは大変多い。

ますますグローバル化してくると、ある目的のために世界中をごまかしてやるなんてことも多くなる。対象が世界中となれば、その目的が達成されれば、天文学的ボリュームのカネを稼ぐことも出来る。つい最近のことでも、米国英国の金融資本主義はすばらしいと。金融工学を使って確実な金融商品を作り、莫大な利潤を双方で上げることが出来るなんて2000年代初めのころは囃していた。ほとんどがまやかしだったのは、2008年のリーマンショックの検証でばれてしまった。いわゆるカジノ的ねずみ講的詐欺金融が正体だったと云える。

ITバブルの一端は、それまで、コンピュータで使われていた年数が、例えば1995年を95としていて、2000年になると00になってしまい、その結果すべてのコンピューターが狂いだす。銀行オンラインも、飛行フライトもとんでもないことになる。各自のパソコンも同じだと。それで、パソコンを調整したり、ソフトもハードも買い換えなくてならないなんて大騒ぎ(2000年問題)。結局大した問題は起きなかった。・・・・・・・・・

人為的CO2排出による温暖化も大騒ぎをした。これ未だに余韻が残っていて、今でも時々騒いでいる。しかし最近の研究発表では、CO2はどんどん増えているが、世界的な平均気温はICPPの予想と違って、気温は上昇から停滞または下降気味になってきていると。英国の研究機関では、いや、実は2000年から平均気温は上がっていないなんて発表もある。まさに云われていた、CO2の増加と世界的平均気温の上昇は、ほとんど関係がなかったという論調が強くなってきている。

昨年ぐらいからか、話題になってきている米国の新しいエネルギー戦略”シェールガス・オイル革命”というのが、すくなくとも日本では確定されたかのような報道だった。もちろん米国内でもそうだったのであろう。NHKも昨年に、特集番組を多く組んでやっていた。シェールガス採掘現場に、米国中の労働者が集って、まさに嘗てのゴールドラッシュだと。まぁ、これを民放の報道番組でさらに煽っていた。

なんたって、米国の政府や企業が、これからは”シェールガス・オイル”の時代だと情報発信をしていたのだから、その伝言をオーバーに煽り伝えたわけで。すると専門外のコメンテーターも口を揃えて、米国はもはや従来の天然ガス算出量の多い中東などには興味を示さなくなるであろう、現在米国は天然ガス輸入国なのだが、数年先には、今度は輸出国に変わるだろうと。

その根拠は、米国内の天然ガスの価格が従来単位当たり7~8ドルだったのに対して、2012年にはシェールガスは3ドルを割ったそうだ。

シェールガス、米社倒産で早くもバブル崩壊?電気料金値上げ抑制期待にも暗雲か2013年05月11日

シェールガス・バブルの終わりが始まった。米シェールガス会社が倒産した。  

日本経済新聞電子版(4月2日付)は「米石油・天然ガス開発会社のGMXリソ-シズは1日、米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を、オクラホマ州の裁判所に申請したと発表した。米国では新型天然ガス『シェールガス』の生産量が急増した結果、ガス価格が低迷。資金繰りに行き詰まった。昨年12月時点の負債総額は4億5900万ドル(約427億円)」と報じた。  

米国は近年、「シェール革命」に沸いた。シェールガスとは地下2000~3000メートルにある泥土が堆積したシェール(頁岩=けつがん)と呼ばれる硬い岩盤層に含まれる天然ガスのことで、採掘技術が確立されたことで、生産が本格化した。米国の可採埋蔵量はサウジアラビアの3倍を優に超えるとされる。シェール革命によって化学や石油・ガス産業が牽引して米国経済を飛躍的に発展させ国際競争力を取り戻す、と声高に言われてきた。  

かくして、かつてのゴールドラッシュさながらにシェールガスの開発ラッシュが起きた。シェールガスの大量生産によって天然ガス価格の急激な低下を引き起こした。米国内の天然ガス価格は2008年には100万BTU(英国熱量単位)当たり7~8ドルだったものが、12年には3ドルを割った。  

シェールガス価格の下落は化学産業や電気・ガスなどの公益事業の収益を好転させた。シェールガス革命がニューヨーク株式市場の株価上昇を支える一因となっている。

まさにシェールガスのバブルが発生していたようで、目玉になっていた”安い天然ガス”価格が逆にアキレス腱となって、資金繰りに行き詰まったようだ。昨年、テレビでの特集で、シェールガスとはという説明を観たのだが、なぜ従来からの縦掘りガス田方式より、安くガスが採取出来るのか、まったく理解が出来なかった。

なんでも、シェールガスの採掘現場は、採掘されたガスの貯蔵施設があっても、莫大な大きさではない。もちろん体積を小さくする液化プラントなぞない。消費地にそのまま送れるパイプラインなぞもない。だから採掘したガスはせっせとガスタンク車で消費地に送るしかない。それがファンドなどの投資が後ろから支えているので、採掘地が莫大な数に増え、生産調整が出来ない状態となり、市場原理が働いて、豊作貧乏で安い価格で売るしかなくなったらしい。その結果2012年には単位当たり3ドルを切る結果に。

ところが、あわて者のジャーナリストや学者が、その安くなった価格のみで判断して、米国はもはやシェールガス生産で世界を凌駕するという報道になったらしい。そもそも、ガスが充満している空間に単に垂直に掘るだけで、自噴する従来の天然ガスより、垂直に2000m~3000m延々と掘って、底から横に掘り続け、頁岩(シェール)に水圧で割れ目を作り、秘密の薬剤を使って、隙間が詰まらない処置をしながら、採掘するわけで、大量の水や大量な秘密の薬剤が命なのだ。この”水圧破砕”をあちらこちらで続けて行くと、地震発生の原因になる恐れもあるし、地下水に公害を発生させるもとともなる。

当然将来完璧な対策が出来たとしても、それは従来の採掘よりコストが大幅に上がるだろうという推定は、普通の頭なら解るはずだが。

米シェールガスはなぜバブルなのか?小野 章昌

図1はシェールガス・オイルの掘り方を示しているが、地表から掘り下げたボーリング孔を途中で水平に曲げて、周囲の硬い岩石(シェール:頁岩)に割れ目を作ってガスや石油を回収する方法である。「水圧破砕」と呼ばれているが、地表には10台以上の高圧ポンプ車を用意し、超大型タンクローリーで数百回水を運び、1回の水圧破砕で1万5000〜2万トンの水を500〜1000気圧に高めて地下に押し込むという作業を行う。膨大な作業量であって、決して安く付くものではない。

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一番の問題は生産井の急速な生産減衰である。図2のグラフが示すように最初の2年間で生産量は80%も減ってしまう。次から次へと井戸を掘らねば生産量を維持することができない。コストがかかるもう1つの理由である。

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つまり、その現場(サイト)から大量に採掘生産できるのは、せいぜい2年間が実態結果で、また別の場所に移って、採掘を最初からやり直すしかない。NHKの特集で放映された好調な場面は、始めてからすくなくとも2年以内なのだ。開始1年目で70%に落ち、2年目で20%なってしまう。これじゃ採算ベースに乗っていくわけがない。

ではなぜこんな大騒ぎになってしまったのか?未だに懲りない米国の投資銀行・投資ファンドらのマネーゲームだったようで。

なぜ米国でバブルが生じたか?

そのような高いコストのシェールガスがなぜ大量に市場に入るようになったのだろうか? それは米国の市場構成や制度によるところが大きいと言えよう。 水圧破砕の技術は昔から存在していたが、それを硬い頁岩層に適用しようとしたのはメジャーオイルではなく、むしろ中堅どころの企業であった。彼らを資金面でバックアップしたのはウォール・ストリートの投資銀行であった。なぜなら投資銀行は鉱区の価値を高めて売買することに参加できれば手数料が手に入り、ジョイントベンチャーを組成できれば手数料が手に入る。さらに中堅企業の価値を高めて社債発行や企業合併を仲介すれば大きな利潤が得られるからである。

「米国証券取引委員会(SEC)」は石油・ガス資源について新たなカテゴリー(資源区分)として「PUD: Proved Undeveloped」という区分を設けている。「確認されたが開発されていないもの」という意味である。しかし企業が開発の意向もないのに資産計上をされても困るので5年以内には開発することを併せて求めている。このPUDの定義の曖昧さや原則自主規制という運営管理の甘さが企業や投資銀行の活躍する余地を作り出している。 企業としては沢山の鉱区を設定してその価値を高めてジョイントベンチャー相手に売り渡せば多額の利益を手に入れることができる。1つの鉱区に数本のボーリングを打てばその鉱区を「確認埋蔵量を持つ鉱区(PUD)」に格上げできる。しかしこの段階では、その鉱区から実際に経済的にガスを回収できるかどうかはほとんど分からない。それを敢えて取引対象として売り出すのが中堅企業である。

「米国でガスを生産している企業はどこも赤字である」と昨年6月エクソン・モービル社のティラーソンCEOはある会議で語ったが、市場価格が生産コストを大幅に下回っている現状ではその通りであろう。しかし中堅企業の経営者は、操業は赤字であってもキャッシュが廻っている限り何も困らない。新たなパートナーを見つけて鉱区を売り付ければ良いし、最終的には会社そのものを身売り(M&A)しても構わないからである。

投資銀行はこのような取引を仲介することによって大きな収益源を生み出すことができる。鉱区売り出しの時に良質の鉱区と不良鉱区とを混ぜ合わせて販売する手法も開拓されており、これは正しくリーマンショック前の住宅抵当証券取引を想い出させるものがある。 米国でシェールガス生産の主力を占めている中堅企業は株価維持や売上/借入金比率の保持のためにも生産を拡大する。結果として過剰な生産が行われ、低い市場価格が実現している。シェールガスの生産コストが安いからではなく、生産バブルの結果として安値が生じていると見るべきであろう。

再度懲りない面々は、今度は”良質の鉱区と不良鉱区 ”を混ぜ合わせ証券化して売りさばく。なんのことはない、鉱区版サブプライムをやっていたのだ。その結果、今次々関連企業は資金繰りに詰り、倒産をしている状態だ。生産量も2012年初頭から少しづつ下がり始めている。今年中にはこのシェールガス革命バブルはみごとに崩壊の道を辿っていきそうだ。

4月19日のヘンリーハブ市場価格は4.40ドル/100万Btuであった。昨年4月の底値1.85ドルと比べると2.4倍である。これから徐々に市場価格は切り上がって行くであろう。日本経済新聞などメディアは報道で「安いシェールガス」という表現を即刻取り止めるべきと考える。なぜならシェールガスは「非在来型資源」であって、今後在来型資源より安くなる保証はどこにもないからである。

「米国は安いシェールガス・オイルでエネルギー問題は解決した 」とか、「米国はガス輸入国から輸出国へ」とか、「日本もその恩恵に預かれるように努力しろ」だとか、「米国は従来からの産出国(中東等)には関与しなくなるだろう」とかの論調には、ある種の偏向があるとか、バカが知ったかぶりして喋っているのではと注意をしたほうがいいかもしれない。

それでなくても日本でも、シェールガス投資を謳った詐欺投資がウンカのごとく発生しているようだ。

シェールガス詐欺  検索

大した苦労もしないで旦那の大遺産を相続した老奥様達、手を出さないほうが良いかもしれないです。

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コメント

 ドリルの出荷が多くなっていて特殊鋼工具の統計でも近年増えています。それはSLD-MAGICという某社の材質が最適なようで、最近流通業界でも話題が出てきています。
 明らかに中華北京のタングステン=超硬への反動ではなくこの材質のドリルが米国で評判になっていると見ていいと思います。

投稿: 掘削工具屋 | 2015年3月 3日 (火) 19時50分

現在の機械構造材料の最大のネックは摺動面。
いくら機械的特性(材料強度・硬さ)が高くても、材料というものは摩擦に弱い。
そのため潤滑油が存在する。しかしながら、それでも弱いのでコーティングをする。
しかし、日立金属が開発した自己潤滑性冷間ダイス鋼SLD-MAGIC(大臣発明賞受賞)は
コーティングレスで摩擦に強いことが特徴。そのメカニズムは潤滑油と特殊鋼が相互作用を起こし、グラファイト層間化合物(GIC)という高性能な潤滑物質を作るためであることが、日立金属技報2017で公表された(CCSCモデル、炭素結晶の競合モデル)。
 これにより機械部品の設計は小型化され、摩擦損失と軽量化の同時
解決が見込まれ、低フリクションによる自動車の燃費向上に大いに寄与することが期待
されている。

投稿: トライボシステム展望(ダイヤモンドイド) | 2017年3月20日 (月) 09時42分

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