またまた大嘘発表かい。1月から10月までは地球温暖化だと。今の寒波は何なのさ！温暖化宗教かい？

昨年の11月・12月には、欧州には何度も寒波が襲っていた。そして今年1月には、英国が全凍結と云われるほどの大寒波が襲った。そうCOP15がデンマークで開かれた後だった。それ以後、体感的には平均気温が続き、今年の夏は冷夏だろうと北半球（特に日本）は予測されたが、ロシアのモスクワ周辺地域が7月にドンドン異常に暑くなり、そして日本列島も最長の猛暑・真夏日が続いた。

これ難しく考えると果てしが無いが、自然は帳尻を合わせるものだと解釈すれば、数千年の気象の繰り返しが起こっているだけだと思えるのだが。平均気温が続き、ある数年間は、気候変動が激しくなり、そして気候が落ち着き、また十数年先には、変動の激しい時を迎える。

もちろん大きな傾向として、温暖化や寒冷化には向かっていくだろうが。だから大気の中の、CO2等の「温暖化効果ガス？」と云われる、全く比率として極少量のこれらが、増えようと減ろうと、大局的な気候変動には影響は決してないというスタンスで、オイラのブログでは見ている。

現在12月は昨年と同様に、北欧州ではまたまた近年に無いほどの大寒波が襲っている。交通も麻痺してしまって、暖房用の灯油や食料等も届かず、クリスマス商戦たけなわなのに、お客が店にくることも出来ず、宅配で商品を届けることも出来ずで、大混乱だそうだ。

また、驚いたことには、今が真夏の筈のオーストラリアの南端のタスマニアやシドニーでも冷夏どころか、マジ、寒波到来で雪が積もったそうだ。こんなことは信じられない程の現象だと。

「温暖化で儲けよう」の人達の会議CO16が、メキシコのカンクンで12月10日に未決定・中途半端で終わったが、実はこの間メキシコ・カンクンも通年より低温だった、なんて嗤い話しにもならない。

しかし、温暖化懐疑派が増えるなかで、ちゃんとアリバイ工作はしているようで、

やっぱり暑かった…世界の気温、今年史上最高に（2010年12月12日12時01分 読売新聞）

世界気象機関（ＷＭＯ）は、２０１０年の世界の平均気温が観測開始の１８５０年以降、最も高くなる可能性が高いことをＣＯＰ１６会場で発表した。 　

１～１０月の平均は１４．５５度で、過去最高だった１９９８年の１４．５３度を上回った。カナダやグリーンランドでは同時期の平均気温より３度以上高く、モスクワも７月の気温が平年より７．６度も高い酷暑に。日本の６～８月の平均も過去３０年と比較して１．６４度高く、統計史上最高を記録した。 　

国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、ＣＯＰ１５のコペンハーゲン合意に賛同する８５か国が掲げる自主目標が完全に達成されても、２０２０年の世界の二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量は０８年比で約２１％増加するとの試算を公表している。カンクン合意には「産業革命以前と比べ、世界全体の気温上昇を２度に抑えるべきだ」とする内容も含まれたが、現状では実現は容易ではない。

温暖化で世界は滅亡するの「温暖化詐欺」で脅しておいて・・・・・ってやつ。大体に於いて、この世界気象機関（WMO）の測定統計の発表自体に嫌疑が掛かっている。

NOAA/NCDC – USHCN is broken please send 100 million dollarsPosted on September 21, 2010 by Anthony Watts

そもそもNASA－GISSのジェームズハンセンらの気温統計は出鱈目であることも「日本以外」ではかなり認知されてきている。

また世界３大気温統計算出機関の一つ、NOAA（米海洋大気局）も米議会に気温統計がおかしいのではと指摘されたが、当のNOAAはその改善に1億ドルを議会に要求。実質的に出鱈目と認めたようなものです。

英CRU、米NOAA/NCDC、米NASAと世界の3大気温統計算出機関のデータが全て出鱈目の可能性が濃厚になってきています。

そもそもCRUもNOAAもNASA-GISSも、日本の気象庁もNOAAのGHCN管轄による世界観測ステーションの気温データをベースに算出しているので「元締め」のNOAA/NCDCのGHCNの観測ステーションがずさんな管理と意図的な観測所選別（都市部や高度が低い土地、そして温暖化を示しているところを中心に採用。）、データ捏造等出鱈目であることから全ての気温統計、温暖化シュミレーションも出鱈目で信用できないわけです。

しかし本当に温暖化しているのなら何でこんなにも大掛かりに、組織的に捏造をしなければならなかったのかということを考えるとCO２地球温暖化は科学ではなく、政治であり、宗教化しているということが分かります。

まぁ、これらのことは、オイラのブログでも数十回批判をしてきたことだが、この問題がグローバルに英語圏では指摘され、米国議会でも追及されて来ているらしい。そんなこんなで、例のCO2排出権取引市場も、閑散としてきている。

日本のマスゴミはあれだけ騒いでいて、あれだけ煽っていて、現在の状況は知らんぷりを決め込んでいる。

以下はシカゴ排出権取引市場CCXのチャートだが、

http://www.chicagoclimatex.com/market/data/summary.jsf

上のグリーンのグラフが、排出CO2の1トン当たりの取引額、下のブルーのグラフが、取引量を示している。最高の価格だったのは、2008年の後半で7ドル/トンを超えていたし、取引量も最高だった。2009年末から2010年になり、排出権バブルが弾け、価格もなんと0.05ドル/トン だよ。ほとんど取引停止状態。日本は高い時、1,400円/トンぐらいで購入しているらしい。

しかし、未だに日本政府は、過去の流れには逆らえないのか、鳩ポッポの25％削減に縛られているのか

排出量取引の検討凍結…民主「環境」現実路線に読売新聞 12月18日(土)1時30分配信

民主党は１７日、地球温暖化対策についての提言をまとめた。 　

排出量取引制度の導入検討を事実上、凍結するなど経済界にも配慮した現実路線に転換した内容となり、政府も２１日、提言を受けた基本方針を確認する見通しだ。ただ、２００９年の民主党マニフェスト（政権公約）が掲げた、温室効果ガスを２０２０年に１９９０年比２５％削減する目標は手付かずで、環境政策の迷走が続きそうだ。 　

◆評価 　提言は「温暖化対策３点セット」と言われる〈１〉排出量取引制度〈２〉地球温暖化対策税（環境税）〈３〉再生可能エネルギー電力の全量買い取り制度――について、基本姿勢を示したものだ。 　

〈１〉は、企業ごとの温室効果ガスの排出上限を国が定めた上で、過不足分を売買する制度だ。提言は、「国際的な枠組みの成否を見極め、慎重に検討を行う」として、マニフェストの「創設する」から後退させた。 　

今月１１日に閉幕した国連気候変動枠組み条約第１６回締約国会議（ＣＯＰ１６）が実質的な議論を先送りしたことも影響しており、「現段階では検討入りの条件は満たされていない」（近藤洋介・党政調副会長）と判断した。 　

産業界には、民主党の環境政策に対し「コスト増につながる」と反発の声が強く、労働規制の強化などと並ぶ「企業いじめ」との批判すらあった。それだけに今回、制度の検討凍結を打ち出したことには、「民主党が現実に目覚めた」（日本経団連幹部）との評価が広がっている。・・・・・（以下省略）

国内では、２５％の削減目標や「３点セット」を盛り込んだ地球温暖化対策基本法案が継続審議のまま、成立の見通しが立っていない。家計や企業の負担を抑えつつ、成長と環境対策を両立させるには、「２５％削減目標」そのものの撤回も検討課題となりそうだ。

排出権取引制度は凍結と、少しは現実を捉えてきたようだが、政府としては、最低でも環境税を取りたいわけだ。これは最終的に国民の負担が増えることになる。まぁ、与野党がねじれているので、この法案も廃止とした方がいい。野党の反対のせいにしてもいいだろう、こんな法律は。

来年になれば、IPCCの悪巧みはもっと暴かれて、「人為的CO2温暖化は間違っていました」なんてことになり、逆に「世界は寒冷化に向かっている」なんてことが大騒ぎになるかもしれない。

一粒で二度おいしいオイラのブログ：今日の画像

真夏のオーストラリアで雪景色。この時期としては50年間で最低の気温に2010年12月21日

なんと、真夏のオーストラリアに雪が降ったのだ。

ニューサウスウェールズ州にあるスキー場では約 30センチの雪が積もり、

オーストラリアのいくつかの地域で

「ホワイトクリスマス」を経験できる可能性が強くなった。

欧州にも大寒波到来！

パリのエッフェル塔も12月13日の大雪の為

閉鎖に追い込まれた。