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2010年11月26日 (金)

クリーンエネルギー風力発電の凋落。世界はすっかり詐欺に嵌っていた。

11月18日放送のクローズアップ現代で、今まで国内で行われてきた風力発電が、ほとんど有効に機能していないことが報告された。1997年12月、今から13年前に京都議定書で、地球は温暖化していて、その原因はCO2等温暖化効果ガスが原因だ、だから人為的CO2を減らす目標値を立て、減らしていきましょうと国際公約がなされた。

しかしその後、米国はブッシュ大統領が、そんな事をしたら経済は沈滞するから、イチ抜けたと。日本はポーズだけで済ましてきて、逆に排出量は増加した。主犯格の欧州のみ一生懸命CO2の排出削減政策を強めたが、もともと東欧州が共産圏崩壊で加わり、近代化していない施設だったので、その改善だけで楽にクリアーできる背景があった。

その後、IPCCの第4次評価報告書(2007年)で、人為的CO2温暖化説は決定付けられ、昨年までは、マスゴミはとにかくCO2の排出を減らさないと世界は滅亡するかのように煽りに煽ってきた。行政機関のパンフレット、児童の教科書、新聞雑誌、そしてテレビにと。今でも時々テレビで、CO2を減らしましょうなんて標語が生きている。なんたって、2020年CO2の25%削減目標のルーピー鳩ポッポが未だ健在だからね。

オイラ、このブログで、こんなのは国際的詐欺の一種だと糾弾し続けているのだが。

そんなこんなで、各地にクリーンエネルギーの風力発電を増やしましょうという国家規模の運動が行われてきて、これが次ぎの産業だと煽ってきた。合わせて各家も太陽光発電施設を増やしましょうと。クリーンエネルギー先進国のドイツや北欧を見てごらんと。

今年史上初とも言われた連続猛暑や真夏日。しかし以前のように、これは人為的CO2が増加したからだという解説はほとんど見受けられなかった。これほど説得力のある地球温暖化は無いのにね。あれだけ「明日のエコでは間に合わない」などと煽りに煽っていたNHKさんどうしたのでしょうか?

国家的推進の次世代エネルギーといわれた、風力発電と太陽光発電っていったい何だったのでしょうか。そもそも日本の全発電量は電力不足もなく、水力・石炭・石油・ガス・原子力と安定的な発電で十分賄われている。そこへ、とにかくCO2を減らすんだと、発電単価が数倍高くなるこれらクリーンエネルギーに変えて行くんだということで来たわけだが。しかしこれらエネルギーは、決定的に発電は一定でなく非一定の変動発電でせいぜい補助的役割しか果たせない。

それの根源はただ一つ、世界は温暖化している、そしてその原因は人為的CO2の排出の増加が原因だとのIPCC評価報告書に従っただけ。

日本語圏の日本人は、一般に英語圏の情報というのは、誰かが翻訳してくれない限り、行き届かない。だから、環境省の発表やそれを受けての新聞・テレビ報道を信じるしかない。しかし、英語圏では、昨年のあまりにも有名になってしまったclimategate事件を発端として、このIPCCの評価報告書の詐欺性や捏造性に疑いが出て来て、今やこの説は国際的詐欺に嵌っていたのではないかという論調が主流を占めてきている。

結論として、世界が気候変動で温暖化するのは、ここ数千年で見れば、繰り返し起こることで、中世温暖期には今より世界平均気温は高かったことが分かってきた。そう人為的CO2排出量なぞ微々たる時代だ。尚且つIPCCのいうここ数十年世界の平均気温は温暖化しているという説も、反IPCCの科学者達が追跡するとそうでもないことが分かってきた。

つまり現在疑いは、このIPCCという組織自体が、どこからかの圧力で、温暖化の犯人は人為的CO2だという世界的詐欺を働いていたのではないかと。

日本の風力発電に話は戻るが、

国が新エネルギー導入のために、自治体に補助金を出して進めてきた風力発電ですが、71の自治体のうち、約60%は採算がとれず、各地で「赤字」に陥っていることが、NHKの調べで明らかになっています。

「風が吹かない」「落雷で故障」というのが赤字の主な理由ですが、補助金は、18ある特別会計のうちの一つ、「エネルギー対策特別会計」から出ているため、事業から撤退すれば補助金を国に返還しなくてはならないことから、自治体は存続か廃止かで揺れています。

長崎県諫早市の旧小長井町では、売電見込みを年間2200万円としていましたが、落雷が多いため5年間で4回風力が故障し、3基のうち1基しか動いておらず、稼動したのはわずか6か月だけで、建設費用は5億3千万円かかったことから、赤字は6800万円に上ります。

北海道函館市旧恵山町では、8年前に3億6千万円かけて風車を建設しましたが、風が吹かないことから経営していた第3セクターは破綻、赤字は3千万円に上り、財政を圧迫しています。

いずれもずさんな計画が赤字の原因ですが、経済産業省が行う補助金の審査は書類審査だけで現地踏査はせず、自治体も国が半分お金を出してくれるので、コスト意識が希薄な点も赤字の一因になっています。

財務省は以前から「エネルギー対策特別会計」から拠出される風力発電の補助金について、省エネ効果や採択効果があるのか問題視していましたが、経済産業省は補助金制度が風力発電の普及に即効性があると主張、今回行った事業仕分けで、ようやく来年度から3分の1に削減されることになりました。(クローズアップ現代より)

煽りに煽ったNHKもアリバイ工作なのか、このような番組を作って、そろそろCO2説から屁のように知らん振りをしようとしているのか。そうはさせない。

結論は、全国各地の風力発電は、ほとんどが失敗といっていいほどの状況なのだ。だいたい常に一定の風向と風力の確保が難しい日本の国土で、この風力発電施設を造ることがいかにリスクがあるかという根本が分かっていなかった。致命的な落雷被害なぞ、事前調査項目にまったく入っていなかったという愚かぶり。きっと風力発電輸出国はヤバイから雷リスクを悟られないようにしたのだろう。

ただただ儲かったのは、この施設を輸出したドイツやデンマークだけ。それだけではない、この施設近隣の人家では、低周波騒音で人的被害続出で、東伊豆町も建設反対運動をしている。

ほとんどこの風力発電は、地方行政と民間との第3セクターで行われているので、採算については、ルーズな機構となっている。しかし、さすがにこのままでは、行政は立ち行かなくなると、悲鳴を上げ始めてきたわけだ。

これ困るのは、やがて行き詰まって発電をやめても、解体するだけで一基数千万円掛かると言われる。これまで国は、この事業のための半額補助金として、累計220億円支出していると言われるが、それは全国規模で少なくても合計440億円掛けて、膨大なムダに投資したことになる。

それも、そこから生み出される電気料金を高額に買い取る政策があるからであって、一般並の電気料金では、始めからやっていけない。やがてはその不足分を国民の一般電気料金の値上げで賄うタクラミで推進してきた。

「地球温暖化を防止する」という名目で、大切な資源を浪費し、環境を破壊する「詐欺と暴力を合体させたビジネス」が世界中で横行しています。エコエコ詐欺ビジネスは、当分の間、世界中を席巻するでしょう。

なによりもまず理解していただきたいのは、風力発電は、発電量を人間がコントロールできない発電システムだということです。 

地熱発電のように、一定の発電量を常時維持できるシステムなら、どんなに発電量が少なくても役に立ちます。その上に別の発電方式の電気を積み上げ、必要な量の電気を得ることができるからです。 

しかし、風力発電は、30分先の発電量予測さえきちんとたちません。30分先に定格出力(Max)の電気が得られるのか、風がやんで発電量ゼロなのか、確実なことは誰にも分からないからです。 

火力や貯水式水力のように、発電する時間帯や発電量をコントロールすることができないため、電気が余っている夜間であっても、風が吹いて発電したときは強制的に全量買い取りさせて、風がやんで発電しなくなればそれっきり。他でまかなってね、という代物……これでは発電施設として役に立ちません。 

現実に、電気が最も不足する「サマーピーク」と呼ばれる真夏の午後1時から4時の時間帯には、ほとんどの風力発電所がまともに発電できていません。猛暑の日中には風が吹いていないからです。 

また、巨大風車の法定耐用年数は17年と短いものですが、実際には落雷や強風で簡単にブレード(羽根)がちぎれて飛散したり、中には、さしたる強風が吹いたわけでもないのにタワーが根元から倒壊するといったお粗末きわまりない事故が多発しています。メーカー保証(たいていは2年)が切れた後は修理も放棄されて、単なるオブジェとして建っている風車も増えています。

それでも事業者は「風力発電は発電しなくてもよいのです。補助金をいただけるから建てるのです」と平気で言い放ち(三重県青山高原で風力発電を展開するシーテックの課長の言)、自治体も固定資産税の増収などを歓迎し、誘致する例が多いのです。

今年沖縄県宮古島に行ったとき見たのだが、ここにも3基ほどでっかい風車があった。大型台風に襲われたら、どうなるのか心配したものだ。案の定、この地の風力発電施設は、2003年の台風14号により全滅して、再度建設したとのこと。

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この風力発電の風車もやがて「無用の長物」の象徴となる日も来るかもしれない。それもこれも、IPCCの「人為的CO2温暖化」という嘘っ八に乗せられた各国の対応政策の結果となろう。特に日本は乗せられすぎているのではなかろうか?環境省とマスゴミの罪は重い。特に「皆様のNHK」はプロパガンダとも言えるほど煽りに煽った。今でも環境省はこの推進に動いて、今年夏のドサクサで廃案になった温暖化防止CO2削減法案を出そうとしている。野党が潰してくれることを祈るのだが。

このほどの米国中間選挙で与党民主党が大敗したことで、排出量取引制度の導入などを盛り込んだ包括的な温暖化対策法(グリーンニューディール)の成立は絶望的となった。まして英語圏での世論は、IPCCはグローバル詐欺集団だったとの見方が広まってきている。オバマはお手上げ状態といったところだろう。

来年当たりから、日本以外では、「温室効果ガスのCO2による温暖化」なんて言葉は、ほとんど無くなるかもしれない状態なのだ。そしてこれを煽ってきた張本人のユーロ圏も債務超過で分解していくことだろう。

以下このブログでの温暖化CO2疑惑の特集です。

人為的CO2温暖化説に疑問を感じ、否定する記事集

一粒で二度おいしいオイラのブログ:今日の画像

まぁ、見てくれだけは凄いが、

効果的には、大変立地に難しい風力発電なのだ。

日本には向かないと思う。

また海外でも問題続出のところもあるだろう。

↓ デンマークの海上風力発電施設

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↓米国パームスプリングスでの風力発電施設

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コメント

現行のエコロジー運動はあんまり賢くないし、
エコの人達もちょっとアレなところがありますが、
長期変動のせいとする説も怪しいですよ。
こちらもまた欧米では廃れ気味です。

投稿: 豆電球 | 2010年12月 6日 (月) 14時00分

よくぞ書いてくれました。風力発電事業には、闇の世界があって、もっと本当のことを書いて、世間の人たちに知らせてください。
行政主導で、御用学者、御用運動家、大手企業、商社、大学、地方の市町村、などが、まるで魔法にかかったように風力事業に関わっています。誰も反対する者がいません。ファシズムです。
風力発電の低周波により、たくさんの被害者が苦しんでいます。そして孤立させられ、叩かれ、被害は隠蔽されています。頭をやられますから、被害の苦しさは言葉にできない生き地獄となります。証明はできますまい。かといって、被害のあることは明白です。和歌山市の汐見文隆医師は、長年、低周波音被害に取り組んできた先達でした。
この国家的犯罪を止めさせるためにも、是非ともご協力ください。全国に、低周波音に苦しむ被害者がいます。

投稿: 由良守生 | 2015年9月 9日 (水) 12時19分

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