現在地球は寒冷化に進んでいる?CO2犯人説はトンデモ話?
ここのところ、あれだけマスメディアが煽っていた温暖化説がどうも寂しくなって来ている。NHKさん頑張ってよ。なんたってあんたは日本のオピーニオンリーダーらしいから。
もちろん例えば今年1年の気象情報をもとに判断はできない。ということはここ数年の温暖化の気象情報を持ってしても判断はできない。
いまこの界で浮上しているのが、世界の平均気温ってのは、太陽の活動によって大きく影響を受けるという説。今年は7月ごろから太陽の黒点の数が0の日が異常に続いた。これは太陽が全然活発でない証拠。逆に黒点が増えていたとしたら大変活発な証拠。これは世界中の科学者の一致した定説だ。
今日本の行政では、市町村まで温暖化説が行き届いていて、様々な政策・対策がこれを基本にしていることにオイラ驚いてしまう。様々の行政のパンフレットを見れば、必ず「温暖化対策でCO2を減らしましょう。そのために・・・・・・・。」と来る。企業の宣伝文句も同じに右に倣いエコエコエコのオンパレードだ。
ほら、環境省が根拠が曖昧なCO2原因説でこんなに張り切っているよ。
http://www.env.go.jp/earth/index.html#ondanka
これが、今言われている温暖化詐欺だったらどう落とし前を付けるのかね。環境省さん。
米国では、温暖化CO2説で大騒ぎをしたアルゴアが詐欺で訴えられている。
北海道で115年ぶりの寒冷記録更新:70年代には地球寒冷化の危機が叫ばれていた
最低気温は稚内市沼川で1・5度を記録、日本気象協会北海道支社によると、1893年に帯広で観測した2・1度を下回り、道内の観測地点の8月の最低気温としては115年ぶりに記録を更新した。
このほか、上川町で3・0度、豊富町で3・5度などを観測。
いずれも10月上旬から下旬並みの寒さとなった。(2008年8月22日 読売新聞)これはあくまでローカルな一つの観測結果にすぎない。
しかし、池田氏はCO2排出権取引に関する2008年6月4日の記事で、最近の情報を紹介し次のように述べている。
「今年初め、世界の主要な4つの気候観測機関がそろって、2007年に地表の平均気温が約0.6~0.7度下がったことを発表した。これは年間としては記録史上最大の低下であり、その後も続いている。」中略
今回のCO2温暖化騒動は、以前の地球寒冷化の騒ぎの比ではない。膨大な掛け金がすでにかけられてしまっている。気候シミュレーション(観測値が信頼性に乏しく不十分で、再現性のある実験による検証もできず、パラメーターは膨大で、結果の操作可能性が著しく高い)と都合のよいところにカラリングなどを設定した印象的グラフィックを用いた錬金術師から、国際利権政治屋、マネーゲーマー、危機をあおって視聴率をかせぎたいマスメディア、それを信頼する善良な人たちと、多くのプレイヤーが関わって、「人為的CO2=>温暖化=>危機=>政治介入」のストーリーに従った巨大な動きが生じてしまっている。
「人為的CO2=>温暖化=>危機=>政治介入」のストーリーについては、人為的CO2が温暖化の主要な原因なのか、温暖化の程度はほんとに危機なのか、排出権取引という介入のしかたが有効なのか、等々、すべての段階について、理にかなった批判がなされている。
現在展開されているCO2だけをターゲットとした一面的誇張と煽動による運動は、実効的でバランスのとれた環境問題への対応を阻害するだけだ。
なるほどね。今までテレビ・新聞が温暖化説を煽っても、今年になって実は世界の平均気温は下がってきたのが判明したんじゃ、おかしいものになってしまうものね。ちょうどイラク戦争の時、イラクの広報の将校が、もう足元にまで米軍が来ているのに、「我が軍は米軍を蹴散らし、勝利している・・・・・・・・云々」とアナウンスしていたのと同じになってしまうものね。なんて言ったけアノ将校の名前。楽しかった。
今回9月に破綻したリーマンブラザーズって、次の獲物を狙って日本にも仕掛けていたらしい。
リーマン・ブラザーズ証券は2月26日、日本の排出権取引市場に参入すると発表した。環境省と経済産業省が1月21日付けで、リーマンが日本で国連認証の排出権(CER:認証排出削減量)を現物取引するための管理口座の開設を承認した。外資系金融機関としては初という。
リーマンは、英国ロンドンの拠点を中心に各種のCER関連事業を手がけており、過去1年半は中国やインド、南米で事業を拡大してきた。日本における口座開設の承認については、CER関連分野におけるリーマンの実績を、日本の当局が高く評価したものとしている。
またリーマンでは口座開設の承認により、すでにCERの現物取引を行っている大手日本企業と同等に事業を展開することが可能になったとしている。今後は日本と欧州の排出権取引市場を結び、欧州とアジアの市場に流動性を供給するという。
まあ今回の金融業界のガラガラポンで、いままで活躍していた投資銀行制度が壊滅したから、破綻したリーマンに変わる機関は当分出て来ないかもしれないが。
そもそも排出権取引って、1997年京都で行なわれた会議で採択された京都議定書からきているんでしょ。日本は他国に寄ってたかって温暖化ガスと云われる削減目標を高く設定され、京都で行なわれたから「まあ、いいや」てなもんでマジメに今日まで来ている。
当然日本は削減目標に届かないから、金(排出権の売買市場)で済ませればいいんでしょ。ってな具合。こんなの「温暖化についてCO2説はおかしいから京都議定書は廃棄しましょう。」って宣言したらいいのに。まったく日本は人がいい。
いまネットで調べると、EUを中心としてCO2の排出権をデリバティブ化した証券が、まるで癌細胞が転移していくかのようにはびこってきているようだ。米国のファンド・投資会社も積極的に絡んでいた。ITバブル→住宅バブル、次は→CO2排出権バブルを目標に。
まあこの問題は、数年で決着が着くかもしれない。太陽の活動ってのはかなり詳しく分析できるようになっているからね。
一粒で二度美味しいオイラのブログ:今日の画像
1.太陽の活動度 ⇒活動が低下 ⇒気温低下
2.地球磁場と宇宙線(磁場が弱くなる ⇒宇宙線量が増える⇒雲の量が増える ⇒気温低下)
この辺が有力な説になってきているようだ。
2008年12月19日 今日も太陽の黒点数は0だった。
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コメント
ここにもあるよ。
http://nagatsuki07.iza.ne.jp/blog/tag/4064/
以下転記
『史上最も暑い10月』は間違いだった! 温暖化説が崩れる例年になく寒い冬(苺畑より):
http://biglizards.net/strawberryblog/archives/2008/11/post_785.html
先週、地球温暖化説の信用度を揺るがす恥かしい出来事が起きた。
Telegraphによると、アル・ゴアの強い味方ジェームス・ハンソン博士が統括している米国航空宇宙局の一部で、地球上の気温を記録している調査組織、GISS (Goddard Institute for Space Studies)が先月は史上最高に暑い10月だったと発表したが、これが全くの間違いであることが解った。
GISSの発表と供にあちこちからその真偽を疑う声が上げられた。それというのも今年の10月は世界中で例年になく低い気温が記録されており、米国の大草原から中国、アルプスからニュージーランドに至まで、世界中のあちこちで季節外れの降雪がみられていたからである。中国の公式ニュースではチベットは「史上最悪の降雪」に見舞われたと発表している。米国では全国海洋大気管理局( the National Oceanic and Atmospheric Administration)が63カ所で降雪量最高記録を記録しており、115カ所で10月としては最低気温を記録している。結果ことし10月の気温は114年間で70位に位置する気温だという。
ではどうしてGISSは今年の10月が史上最高に暑い月だったなどと発表したのだろうか。恥かしいことにWatts Up With ThatとClimate Auditと言うふたつのアメリカ人とカナダ人の科学者が経営するブログがGISSの調査結果を吟味したところ、なんのことはない、9月の記録をそのまま10月に持ち越していただけというひどい間違いを発見したのである。 間違いを指摘されたGISSは必死にそれでも10月は暑かったのだと言い張るため、北極で部分的に暑い場所が発見されたなどと言い出したからことは余計にややこしくなった。それというのも、昨日もお話したように北極では例年になく低い気温が記録されており海氷が急増しているからである。
ハンソン博士の言い訳は、数字は別の組織から入手したものでGISSではそれを再分析するだけの施設がないと言うのだが、それが本当だとしたらこれは地球温暖化説の真偽に多くの疑問をなげかけることとなる。なぜならハンソン博士ほど地球温暖化説の専門家として尊敬されている科学者はおらず、GISSの調査ほど温暖化説者たちに温暖化の証明として頻繁に引用される調査はないからである。その組織が自分たちで地球の温度を計っていなかった、しかも入手した数字を分析する能力がないと認めてしまったのである。
テレグラフによると、ハンソン博士はじめ国連の地球環境変化パネルIPCC(Intergovernmental Panel on Climate Change)の科学者たちが、次々に常識はずれの発表をして、気象環境の専門家の間では地球温暖化説は急激にその信用度を失っているという。
カカシは一度もこの説を信じたことはないが、日本をはじめ世界中でこのいい加減な仮説のために、あらゆる政策が立てられて、産業や人々の暮らしに多くの悪影響を与えたことを、諸国は今こそ見直す必要がある。
投稿: やーだわ | 2008年12月20日 (土) 17時11分
国会で環境省にこの件について質問できる議員はいないのか?
へたれ議員ばかりだこの国は。
まさか排出権利権で儲けようなんてのがいるかもしれないね。
壮士はいないのか?
投稿: aiyaー | 2008年12月20日 (土) 17時59分
11月29日
ノルウェーの氷河が拡大
ノルウェーだけではない。アラスカでも同じような報告がされている。
温暖化は止まった。二酸化炭素が増えているのに温暖化が止まった。
税金を使って温暖化対策を行う必要はあるのだろうか?温暖化対策を行う前に沢山税金から得たお金を使う所があるのでは?企業は生産コストをあげてまで、二酸化炭素・温暖化対策をする必要はあるのか?
投稿: 陳胡臭 | 2008年12月22日 (月) 14時27分