テレビに出てくる評論家は半数以上がクソだよ。金融バブルの崩壊

米リーマン・ブラザーズが破綻、連邦破産法１１条を申請

ニューヨーク──経営危機に陥り、救済への道を探っていた米証券大手リーマン・ブラザーズは１５日、米連邦破産法１１条の適用を申請した。

一方、リーマン買収交渉から撤退した米銀行大手バンク・オブ・アメリカ（バンカメ）は１５日、米証券３位のメリルリンチを株式交換方式で買収することで合意した。買収額は５００億ドル（約５兆３０００億円）。シティグループを抜いて米最大の金融機関となる。

どんどん来てますね。サブプライム問題から端を発した金融バブルの崩壊。

ネットの普及が無かった昔なら、オイラ新聞・専門雑誌・テレビからしか、経済・金融情報を得ることができなかった。だからテレビに出てくる評論家って偉く見えたし、ちょっとおかしいと思っても信じてしまった。１９９０年から始まった日本のバブル崩壊過程でも、活躍している評論家様の云うことは、あまり疑うことはなかった。素人には下地になる知識が無かったからね。せいぜいビデオテープに録画して、たまに検証するぐらいだった。しかし、

これだけネットが普及して、客観的観方をしてくれるブロガーが増えると、テレビ・新聞がいかにポジショントークだったかが比較できる。ポジショントークならまだある意味プロだが、場合によっては、素人のオイラとたいして変わらないのかもしれないなんて評論家も発見すること大。

米国関係だけでも9月現在、

ベアースターンズは、ＪＰモルガンに身売りされた。

ファニーメイとフレディーマックは政府が救済に入ったが、両者の株式は驚く無かれ５０セント前後となり、救済失敗となれば負債総額は５５０兆円を超える破綻となる。

メリルリンチは、バンクオブアメリカに４兆円で買収されることが決まったらしいが、このバンカメも相当破綻の危機に発展する材料があるらしい。

リーマンブラザーズはどこも救済なしで破産。

日本人の誰もが知っているとさえ言われる「アリコジャパン」の親会社とも言うべきＡＩＧ（アメリカン・インターナショナル・グループ）も株価が７０％以上下落していて政府が緊急融資を準備しているとか。ただ規模が大きすぎて失敗した場合、史上最大の破綻になるかも。

その他、ＧＥ、ワムだとか不安材料は後に続いている。

そしてオイラの「経済・金融関係素人ブログ」でも、

こりゃ世界大恐慌だ：2008年2月 9日 (土)

サブプライム問題に端を発して、これから米国の経済は低下するが、デカップリング論で、中国、インド、ユーロ圏、日本が経済の支えをするから世界経済としては安泰だなんて、ついこの前（１月）までしたり顔で経済評論家が喋っていたね。ところがどうも違うようなんだ。デカップリング論なんて机上の空論らしい。米国こけたら中国こけて、もっともっとユーロがこける。ついでにロシアと中東こけて、うろちょろ日本もお付き合い。名づけて「グローバル化が招くよ大恐慌」か？

米国住宅バブル崩壊の行方：2008年2月11日 (月)

米国の場合、現在庶民の住宅バブル崩壊だけが、クローズアップされているが、企業の大口融資に対してモラルハザードを起していなかったのかに懸念を持っている。日本の不動産バブル崩壊の頃、盛んに経済評論家と称する輩が、米国では融資をする時、日本の様に不動産を担保にした融資ではなく、その企業の経営実態を見て融資すると日本を卑下して米国を持ち上げていたが、その後すぐ不正融資でエンロン事件は起きた。不動産担保主義での米国住宅バブル崩壊も今度は借り手がモラルハザードを起している様で。

その他も関連で「バブル崩壊」カテゴリーでまとめてある。

それで、今日のタイトルだが、いかにテレビ等で著名な評論家と云われているやからが、その都度、適当なクソみたいなことを云って、ゼニを儲けているか検証してみよう。

材料としては、今年２月末の「朝まで生テレビ」とする。

「朝まで生テレビ」とオイラの付き合い：2008年3月 5日 (水)：「激論、どうなる日本経済没落？復活？・・・」

このなかで、

森永卓郎（経済界のテリー伊藤みたいで、やたらに意表を付くことばかりいうパフォーマンスが多い。）：

サブプライムの問題はもう峠を越した。株だって日本を除けば下がってなんかいない。この件の損失は20兆で昨年末で十数兆円処理した。そもそも20兆とは米国のＧＤＰの1.3％の損失で、1991年に米国でＳ＆Ｌ貯蓄貸付組合の焦げ付きがでた時はＧＤＰの3％だった。圧倒的に小さい。なんで大騒ぎになっているのかといえば、テレビ・雑誌・新聞は危機感をあおれば煽るほど売れるからだ。ただ問題は（ＣＤＯ絡みの）信用収縮だが、今年後半には持ち直す。（断言）マクロで見ればたいしたことはない。」日本の日銀対策を批判。

（コイツはいつも大クソ野郎だよ、間違ったことまで堂々と強弁する。）

堀紘一（相変わらずヅラだ。結構わかりやすいが、余談が多くなって理解に苦しむ時がある。）：

森永に同調していて、「米国は日本のように対策に手をこまねくようなことはしない。10年こんな状態（日本のような）が続くことはありえない。サブプライムなんておいしいので、8社ぐらいしかないんだが、やりたいようにやっていた。世界金融恐慌に発展することはない。僕らなんか天誅が当たったとしか思っていない。ただ信用収縮が問題なだけだ。」

（コイツもクソ野郎だよ。昔は結構正解が多かったが。）

本間 正明（愛人と官庁舎に住んでいたことがばれて辞任。謹慎中）：

「この問題に関してだけは、森永さんと同じで楽観的なのです。米国の地価（？）はバブルで2割上昇したが、今は1割台まで地価（？）が戻ってきている。これから2年ぐらいのスパンで戻っていくだろう。そのようにして回復していく。問題は返せない人に貸したということで。規模からいったら日本のバブル崩壊のほうが大きいわけで、日本のようにはならない。それは逆にリスクが分散されていることが、日本の場合より解決は楽だ。」

（過去あんな立派な役職についていたのにこの程度。クソ野郎だね。）

町田 徹：

「本来今米国がやらなければならないことは、不良債権を抱えた金融機関に公的資金の投入だが、米国民の反感を買うことになるので、指導力がない今のブッシュ・バーナンキらは出来ない。新大統領が決まるまで、この件は手を打てない。ずるずると事は大きくなるだろう。サブプライムの貸付は犯罪とも云える。米国は9.11、ＩＴバブル崩壊からその処理を市場に任せるべき時に金利を下げてバブルを煽る形で乗り越えてきているので、全体的にみれば過剰債務は400兆の世界に入るわけです。その中の一ヶ所にサブプライム問題があるわけです。米国のバブル消費で食ってきた中国も日本も当然景気後退はする。」

（結構当っているよ。一部外れているがまあまあだよ。）

中川 雅治（元大蔵省・片山の上司だった）：

「サブプライムだけでなくそれらの関連商品への波及と損失、モノライン（債権保証会社）の損失等、今まだどこまで大きくなるかわからない。日本の対策について日銀が悪い。ただ欧米の金融機関は損失を隠さずすぐ発表して自己資本の充実に励んでいるので、1・2年で回復する。」

（いい線を行っていると思う。ただ欧米の金融機関信仰は辞めたほうがいい）

荻原 博子（昔保険のおばさんと思っていたら今経済ジャーナリストなんだね。彼女の声はオクターブが高いので、頭に辛く響くのだ。ダイエットが成功しているね）：

「これから米国は長期的対策を採る。各国状況が違うので、協調がしづらい状況だ。1年は乱高下しながら落ちていく。」

（そんな間違ったことを強弁していなかったが、あまり難しい分野まで行かないほうがいい。）

水野 和夫（田原のサブプライムローンってのはそもそも如何わしいインチキローンなんですかの問いに）：

「サブプライムローンってのは借りた時点で所得の半分くらいを返済しなければならず、住宅価格が上がっていかない限り返せない。2年間は金利据え置きでしたからなおさら後へ行って返せなくなる。」（あえてインチキまでは言及しなかった）

（彼はこの中では、一番実体を掴んでいた。また慎重に先々の予想をしていた。）

他の出演者の言及は省略。（あまりたいしたことを云わなかった）

この時点でさえ、各経済・金融のネットブロガーのほうが、今日に到る危機を正確に予想していた。テレビにしても、新聞にしてもこの人達はこれで食べているわけで、それなりの報酬を受け取ってやっている以上もっとインテリジェンス情報を身につけ、緊張感をもって議論してほしいね。

商品の欠陥品で大騒ぎしているが、人材の欠陥品はもっと社会に害を及ぼすことがあるからね。テレビ局にクレームをつけても、暖簾に腕押し。このようにブログで評価するのも一案だと思う。

記：　　１６日の東京株式市場は、米証券４位のリーマン・ブラザーズの経営破綻(はたん)を受け、全面安となった。　日経平均株価（２２５種）の終値は、前週末比６０５円４銭安の１万１６０９円７２銭で、３月１７日につけた年初来最安値（１万１７８７円５１銭）を下回った。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も同５９・６３ポイント低い１１１７・５７で、今年最低だった。
東証１部の出来高は約２６億６００万株だった。

上海総合株式とうとう２０００ポイントを割り込み、1,986.64で終わった。

一粒で二度美味しいオイラのブログ：　　　　今日の画像

２００１年には、このツインビルが崩壊した。

２００８年には、米国金融経済が崩壊する？