今、歴史的な金融大崩壊を迎えようとしているのか?
今、歴史的な金融大崩壊(米・EU・中)を迎えようとしているのか、はたまたそんなことはないのか。またいつもの狼少年なのか。ただ理論的な証拠はどんどん悪い方向のみが積みあがっていっているように見える。
オイラ素人から観てもかなりヤバイ方向に行っているような感じはする。それは、かつての1990年代の日本のバブル崩壊より、韓国・タイ等の東アジア金融危機、ロシアのディフォルトなどよりもっと大きい、そう1929年の大恐慌以上の全世界に影響を与える水爆のような規模のヤツだ。
オイラのブログ:朝生どーなる日本経済~没落?なんだが。今年2月末の討論。
森永卓郎(経済界のテリー伊藤みたいで、やたらに意表を付くことばかりいうパフォーマンスが多い。):サブプライムの問題はもう峠を越した。株だって日本を除けば下がってなんかいない。この件の損失は20兆で昨年末で十数兆円処理した。そもそも20兆とは米国のGDPの1.3%の損失で、1991年に米国でS&L貯蓄貸付組合の焦げ付きがでた時はGDPの3%だった。圧倒的に小さい。なんで大騒ぎになっているのかといえば、テレビ・雑誌・新聞は危機感をあおれば煽るほど売れるからだ。ただ問題は(CDO絡みの)信用収縮だが、今年後半には持ち直す。(断言)マクロで見ればたいしたことはない。」日本の日銀対策を批判。
堀紘一(相変わらずヅラだ。結構わかりやすいが、余談が多くなって理解に苦しむ時がある。森永に同調していて、)「米国は日本のように対策に手をこまねくようなことはしない。10年こんな状態(日本のような)が続くことはありえない。サブプライムなんておいしいので、8社ぐらいしかないんだが、やりたいようにやっていた。僕らなんか天誅が当たったとしか思っていない。ただ信用収縮が問題なだけだ。」
本間 正明(愛人と官庁舎に住んでいたことがばれて辞任。謹慎中):「この問題に関してだけは、森永さんと同じで楽観的なのです。米国の地価(?)はバブルで2割上昇したが、今は1割台まで地価(?)が戻ってきている。これから2年ぐらいのスパンで戻っていくだろう。そのようにして回復していく。問題は返せない人に貸したということで。規模からいったら日本のバブル崩壊のほうが大きいわけで、日本のようにはならない。それは逆にリスクが分散されていることが、日本の場合より解決は楽だ。」
ここで述べていた専門家といわれる名士達。この時点でネットの各経済サイトではもっと酷い事になるというのが主流を占めていたので、オイラでさえ、このとき視聴していて違和感を感じたんだが。まあもう少ししたら、録画を編集してYoutubeかなにかにアップロードしてやろうと考えているが。タイトルは「こんなもんだよ、プロ(有料)評論家は」なんてね。
NYダウの急落と失敗したG7会合:NEVADA 2008/4/13 7:31
これでG7・中央銀行・金融トップは、現在の金融危機に対して事実上何も出来ないことを世界中に知らしめたわけであり、却って逆効果になったとも言えるのです。
世界の金融トップが集まって何も出来ない事を世界中に知らしめた訳であり、これで今まで何も知らなかった一般個人までもが金融危機を知ることになったからです。
この金融危機ですが、執筆が終わりましたワールドレポート(特別号)にて危機の裏側を時系列に詳しく解説させて頂きましたが、今後、同じような危機が相次いで表面化することになりますが、一部の専門家の間で『2番目の席はない』と言われてもおり、恐ろしい事態に発展することになり兼ねません。
今はまだNYダウも日経平均もそこそこ”高い”水準にありますが、今後世界の株価指数が急落していくことは避けられず、何度も指摘しております日経平均1万円、NYダウ1万ドル割れから、危機は本格化することになります。
IMFの97兆円資産は妥当か:NEVADA 2008/4/9 7:38
IMFは金融機関のサブプライム関連損失が97兆円に上ると発表していますが、実際には最低でもこの数倍、場合によりましては10倍以上の損失を被る可能性が指摘されています。
また企業・個人・年金ファンドが抱える損も数十兆円を超えると見られており、今回の金融混乱は未曾有の損失を投資家・金融機関が被ることになるのです。今、FRB/ECBが進めています金融機関の資本増強も、背景にはこのままいけば巨大金融機関の自己資本をあっという間に毀損する可能性があるからなのです。
ある専門家は金融機関が必要としている資金(自己資本)は100兆円でも足らないと述べています。
今、とにかく事態を沈静化させるためにだけ資金が投入されていますが、この効果が途切れた時には、全く対処しようがありません。
底抜けはじめた上海株:NEVADA 2008/4/9 16:45
上海株(総合指数)は午後に急落し5.5%安の3,413で引けています。
これは4月3日に記録しました3,271まであと142ポイントという水準であり、
明日、今日と同じ幅(-198)下落すれば、年初来安値を更新することになるのです。
既に昨年高値(6,124:10月19日)から44%もの下落をしている上海総合指数ですが、半値以下、場合によりましては3分の一以下に暴落するのも時間も問題かも知れません。
いったんメルトダウンを起こし始めた市場は行き着くところまで行かないと底打ちしないからでありこの底打ちの水準は上昇が激しかった分恐ろしい程低い水準にならざるを得ないからです。
一貫して指摘してきました中国株の壮絶なるバブル崩壊が見られるかも知れません。
全く効果がないFRB/ECB政策:NEVADA 2008/4/8 14:15
現在、ロスに滞在しており、色々米国経済につき調べておりますが、ある金融の専門家はこのように述べていました。
『FRB・ECBは、我々が生きている巨大な地球船号が巨大な氷河にぶつかり船が崩壊・沈没するのをわかっていながら、今はその衝突を少しでも遅くするためだけに全力を注いでいる。』
『この証拠にクレジットマーケットは過去最悪と言っても良いほどの急速な信用収縮が起こっており、このままのペースで信用収縮が進めば地球号は一ヶ月も持たないかも知れない』
今日発売のエコノミストでは【45兆ドル(4500兆円)のCDS危機】というタイトルで信用問題につき報じていますが、4500兆円の10%でも収縮すれば450兆円もの資金がなくなるのです。
これは日本のGDP約一年分に匹敵するほどの規模なのです。
これだけの信用収縮が起こっている中に10兆円、20兆円など投入して果たして効果があるでしょうか?
時間稼ぎしか出来ないのは明らかなのです。
また、米国経済の消費不振は目を疑うほどであり、高級店の中には70%引きという値引きをするところも出てきています。
それでも消費者はいません。
自動車販売の不振は深刻であり、高級車の代表格である<トヨタ:レクサス>は高級車の中でも最大の落ち込み方をしており、次第に資産家の消費も落ちはじめてきているのです。
今は全世界的な金融緩和の恩恵で【株・商品】は高いですが、そろそろ息切れするはずであり、そうなれば金融市場は一気に坂を転がり落ちるかも知れません。
そのスピード・規模は半端なものではないかも知れません。
<オイラ>
まあ、なんだかんだといっても、日本は直接的な大問題はかぶらないだろう。なんて云ったって、前回バブル崩壊による謹慎中だったので。世界の経済成長を指をくわえて観てたのだ。マスコミも日本の体たらくを嘆いていたが。だけどチキンだったのが返ってよかったのかもしれない。
世界経済の成長、米国・欧州・中国ども単にバブルだったんじゃないかい。それも見方を変えれば、インチキ金融経済バブルだよ。それも水爆クラス。いつかははじけるよね。やっと日本がGDPも少しずつ上昇の気運になって来たところでこれだ。さあ日本の本格的リベンジが始まるよ。・・・・・・始まるといいね。
今日はオイラの誕生日だ。それも還暦ってヤツだ。娘・孫も集まる予定だ。よくここまで病気・怪我一つなく生きてこれた。その幸せに感謝!感謝!だ。きっと明日から年齢欄に年齢を記入する時に手が震えることだろう。そうついこの間の50歳の時のように。
一粒で二度美味しいオイラのブログ: 今日の画像
さあー どうしよう。 やりすぎた。
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コメント
<ニュージーランド経済は大きな転換点に差し掛かってきており、住宅バブル崩壊から通貨大崩壊へ進む可能性が出てきています。
ニュージーランドの3月の住宅販売件数ですが、一年前に比べ50%以上減小していると発表になっており、NZには住宅不況が襲ってきていますが、さらにNZ準備銀行は金利を引き上げ続けており<インフレ抑制>と<通貨防衛>に躍起になっていますが、全く効果はなくこの先日本人がNZドルを売ってきた場合<通貨の暴落>と<金利の急騰>を招き、NZ経済はガタガタになることになります。
小さい国の経済は、金利上昇等のちょっとした切っ掛けで経済崩壊に進むことは歴史を見れば明らかであり、最悪の場合、NZドルは為替管理が強化され、外貨への転換が出来ないという事態に追い込まれるかも知れません。
現下の危機をNZ準備銀行が乗り切れるかどうか瀬戸際に来ています。>
投稿: サムニール | 2008年4月17日 (木) 15時35分
■北京オリンピックで中国共産党は分裂へのアクセルを大きく踏み込んだ―忘れてはならない中国の過大な不良債権
こんにちは。中国の壊れ具合ますます酷くなってきましたね。国民一人当たりのGDPが日本の1/10に達するまでに、今の経済成長率を維持したとしてあと 20年かかる発展途上国、中国。その中国が抱える、100兆円もの不良債権!!この事実を中国中央政府はひた隠しに隠しています。しかし、輸出総額などから推計することにより、アメリカのあるファンドがこの推計を行っています。おそらく、かなり近いと思います。ちなみに、1950年代にアメリカのアナリストが、旧ソビエト連邦の経済を分析し、いずれソビエト連邦は崩壊するだろうと予測しています。中国のGDPは150兆円です。一体これほどの不良債権を中国はどうしようとしているのでしょうか?このような国内問題を抱えている中国は、本来他国を侵略したり、オリンピックを開催することなどできないはずです。私は現代中国はこのままだと、今後早ければ10年以内、遅ければ20年後には分裂すると思っています。ナチスドイツやソビエト連邦のように、全体主義の国がオリンピックを開催すると10年後に国が崩壊するという法則は、北京オリンピックでもあてはまると思います。そうすると、2018年に中国は崩壊します。その前に、中国バブルは崩壊します。私は、今年度末におこると思っています。これを契機に大規模な世界的金融崩壊がおこるかもしれません。
私のブログでは、中国分裂の筋書を何回かにわったって掲載しています。今回は、中国の不良債権の実態についてレポートしました。是非ご覧になってください。
投稿: Yutakarlson | 2008年4月17日 (木) 16時40分
米国の経済危機は短期に終わる
日本のバブル崩壊と米国の状況は違う
目下米国経済に対してはほとんどのエコノミストが悲観的な見方をとっている。今年前半のGDP成長率はゼロからマイナスで、これだと公式にリセッションということになる。去る4月11日に公表されたIMFの見通しでは2008年の米国の成長率は0.5%、来年も0.6%だから米国の景気低迷は2009年一杯続くと見ているようだ。それ以外の国際機関や、民間金融機関なども同様に、サブ・プライム・ローン(SPL)に端を発した今回の金融危機は根が深く、解決に長時間かかるものと判断しているようだ。日本のバブル崩壊後の経済低迷を克服するのに10年以上要したのが思い出されるような、世界的大不況の始まりのような感覚が広まっているが、筆者は逆に、比較的短期に終了すると考えている。その理由を以下7つの点から考えてみよう。
米国の人口は増えている
第一に、米国は今でも人口が年に1%ずつ増えている、世界的にも最も人口が拡大している経済だ。それにつれて住宅の需要も着実に増えることになる。SPLにより一時的に住宅が過剰供給になって、値崩れを起こしたとしても、いずれは元に戻るはずだ。日本のバブル崩壊後の土地の値崩れは、日本の人口がピークに達して、減少し始めたときに起こった。日本では地価が90年以降下落し続け、2005年以降わずかに反転したが、ここに来てまた下落し始めた。これは人口減少という根本的な問題が背後にあるからだ。日本では現在でも700万戸の住宅が過剰である。米国の住宅価格の下落が止まるまでに日本と同様に長期の時間がかかるというのは当たらない。
米国はデフレではない
第二に米国は今インフレだ。インフレということは実質金利は名目よりも低いということになる。実際のところ米国の政策金利は現在2.25%、消費者物価指数(CPI)は本年2月時点で前年同期比で4.0%だから実質金利はマイナスだ。これなら、資金需要は当然盛り上がってくる。日本は90年代を通じて長期にデフレに悩んだ。このため金利をゼロにしても実質金利は1~2%に留まり、資金需要の拡大の妨げになった。日銀が量的緩和をいくら進めても資金需要が出てこなかったのはそのためだ。
ドル安は米国経済の回復を助ける
第三に為替レートの状況が違う。現在ドルは世界的な主要通貨に対して悉く安くなっている。2007年夏から見ると1~2割の下落だ。実は円以外の通貨に対しては2000年以降徐々に低下してきており、円だけが日本の低金利政策のため例外的にドルに対して下落していたが、それも昨年夏以降は反転し始めた。その結果米国の輸出は盛り返し、経常収支は著しく改善している。勿論これは米国の成長率を押し上げる効果をもたらしている。日本のバブル崩壊の後の円の動きはこの逆であった。円は上昇し続け、1995年には1ドル80円を超える円高が出現し、輸出は落ち込み日本の景気回復を妨げた。
財政も下支えしている
第四は財政政策である。米国ではいち早く本年1月に所得税還付と設備投資減税による、総額で1680億ドルの財政刺激策を講じることを決めた。金額的にはGDPの1.3%に該当するが、これが民間の購買力となって需要面から消費や投資の下支えとなるはずだ。勿論このうちどの程度が実際に消費に廻るかは不明だ。だが5月以降実際にこの金が消費者の懐に届けば、もともと消費性向の高いアメリカ人のことでもあり、夏以降の消費の回復に相当の効果を持つと考えられる。これに対して、90年代の日本は財政再建を最重要政策課題としていたから、そのような柔軟な対応が出来なかった。そればかりか97年には消費税の増税を断行し、その結果更なる需要不足に陥り、経済の低迷を長期化させてしまった。
問題の先送りをさせないコーポレートガバナンス
第五は企業ガバナンスの差である。米国ではシテイバンク、メリルリンチ、ベア・スターンズなどの大手銀行や証券会社のトップ経営者が、SPLの焦げ付きによる巨大損失の責任を取って辞任した。後任のCEOは当然のことながら、不良資産は前任者の責任であるとして、出来るだけ表に出し、財務状態を悪く見せ、そこからの回復を自分の業績にしたいと考える。したがって不良債権隠しや問題の先送りを行うインセンテイブは無い。むしろ短期間に膿を出し、次の成長の準備が早く進むことになる。
資本回復に世界中が応援
第六に毀損した銀行の自己資本の回復である。貸し倒れなどの損失は利益の中から償却することになるが、その結果自己資本が減少すれば、新たな自己資本の調達を行わなければならない。この新たな資本調達がかつての日本よりはるかに順調に進んでいる。中東や中国、シンガポールなどの政府系ファンドは進んで米国の銀行に資本を提供している。その結果、計上された損失額のかなりはすでに補填されているようだ。たとえばシテイ・グループの損失は昨年末時点で299億ドルに対し、アブダビ、クウェート、シンガポールの国営投資ファンドから合計220億ドルの投資を受けることになっている。同様にメリル・リンチも170億ドルの損失に対して、128億ドルがすでに確保されている。米国政府自体は直接的な資金提供は避けているが、ベア・スターンズの救済に乗り出したJP・モルガン銀行には債務保証の形で事実上資金の提供に乗り出している。このように世界中のファンドが米国銀行に資本参加しているのは、米銀の将来性に依然として信頼を置いているからであろう。このような外国からの助け舟は日本の場合には現れなかった。最終的には公的資金の資本注入を行ったが、それはバブル崩壊後10年近く経過したタイミングであった。
産業の競争力は失われていない
第七。バブル崩壊後の日本経済の低迷が長期化したのは、この時期、日本のリーデイング産業であったIT産業が技術革新の波に乗り切れず、米国や韓国、台湾企業に後れ、世界市場での地位を失っていった、ということが重なったことがあげられる。たとえば半導体産業では80年代半ばには世界市場でのシェアが50%を超えていたのにもかかわらず、90年代末には30%を下回る水準にまで落ち込んだ。それ以外のIT商品も競争力を失い、ソフト分野での積年の弱さも改善されなかった。そのため、エレクトロニクス産業全体として、日本経済を牽引する力を失った。米国経済はすでに軸足をものづくりからサービスに移している。今回問題となったSPLの結果、金融セクターでさまざまの問題が顕在化することになったが、だからといって米国の金融産業が革新力を失い、衰退していく、と考える人は少ないのではないか。
今が底?
このように見ていくと、今回の米国の金融危機の結果、米国経済全体が日本と同様の長期の不況に陥ると考える理由は少ないように思われる。実際に米国経済が反転に向かうのはいつか、予測は難しいが、実は住宅市場の調整はだいぶ前から始まっていた。住宅着工件数は2006年初めから減少に転じており、供給は絞られてきている。問題のSPLは2005,6年と相当出されたが、2006年後半以降急速に絞られた。通常いわれるように2年の据え置き期間とすると、2008年後半までには問題となるローンは大方顕在化するのではないか。だとすれば、今年の後半にはSPLの処理は大方目鼻がつき、米国景気も回復軌道に戻ることが考えられる。昨年秋以降下落を続けてきた米国の株価も本年3月に底を打ち、わずかながら反転し始めている。今が底なのかも知れない。
一部の大金持ちしか儲からない、「歴史的な金融大崩壊」を望んでいるかのような悲観的記事が多いのでコメントしました。
http://jp.fujitsu.com/group/fri/column/opinion/200804/2008-4-2.html
投稿: ah7009 | 2008年4月21日 (月) 14時25分