世界金融恐慌は防げるか？

オイラ素人なので、他の経済ブログの受け売りにしかならないが。一つ確定していることは、米国のサブプライムに端を発して、ＣＤＯ絡みから世界の金融問題に波及し、特にヨーロッパ諸国（ＥＵ）の金融も多大な影響を受け、今年中には１９２９年以来の世界金融恐慌を体験するかもしれないという事。

それは米国の住宅バブル大崩壊から、中国経済住宅バブル崩壊、ＥＵ一部の住宅バブル崩壊、カナダの住宅バブル崩壊、豪州住宅バブル崩壊、関連して、東南アジア、韓国、インド、そして日本が経済不況突入というモードに入っていく。

米国では１６日の休日にも関わらず、ＦＲＢが、米5大投資銀行の一行であるベアー・スターンズに対して、資金供給を行うことになった。FRBが預金機関以外に資金を融通するのは大恐慌以来となるそうです。そしてJPモルガンがベアー・スターンズを買収することになりました。買収額は、わずか1株2ドルです。同社の株価は、先週末終値で約30ドルでした。ベアー・スターンズが債務超過、若しくはその寸前であったことが確認できます。

昨年から、また年当初予測されていたことが、だんだん現実に・・・・・・・・？

世界金融恐慌の瀬戸際－米国経済、危機管理モードへ　米国経済に激震が生じています。

FRBが、米5大投資銀行の一行であるベアー・スターンズに対して、資金供給を行うことになりました。日本における日銀特融です。山一証券を思い出す方も多いでしょう。FRBが預金機関以外に資金を融通するのは大恐慌以来となります。

どんな企業でも、黒字会社であっても資金繰りに失敗すればその時点で破綻です。ベアー・スターンズが法的に破綻すれば金融システムに大きな亀裂が入るところでした。

FRBの対応で、同社の破綻はその寸前で回避されました。1ヶ月の猶予が与えられましたので、その間に抜本処理(買収･合併等)を検討する事になります。

グリーンスパン前FRB議長も言及した事がありますが、中央銀行がリセッションを防ぐことは無理です。可能なのは市場がパニック化することを防止することでしょう。

米国経済は危機管理モードに入りました。経済悪化のスピードが、想像以上に加速しています。今後も苦境に陥る金融機関や事業会社も続出するでしょう。インフレについても鈍化の動きは見えていません。

今は、米国金融当局が経済のスパイラル的な悪化を緩和していますが、いつまで持ちこたえられるかは未知数です。

続報－マーケット防衛に奔走した米国金融当局　JPモルガンがベアー・スターンズを買収

JPモルガンがベアー・スターンズを買収することになりました。買収額は、わずか1株2ドルです。同社の株価は、先週末終値で約30ドルでした。
ベアー・スターンズが債務超過、若しくはその寸前であったことが確認できます。

FRBが追加対策発表

ベアー・スターンズ買収合意後、FRBもアジア市場の開始前に追加対策を発表しました。現地は日曜深夜です。

対米マーケット関係者がアジア市場の連鎖パニックを相当恐れていることがわかります。ブラックマンデー的混乱を食い止めるのに必死です。

FFレート利下げのタイミングはアジア市場の波乱の程度に応じて決めるのでしょう。

混乱は世界中に波及しています。特に中国・インド株の下落が激しくなってきました。上海総合株価指数は▲42.625(▲3.60%)安の3820.048ポイント、深セン市場は▲6.35%安、香港ハンセン指数は▲5.18%安、インドのムンバイセンセックス指数は▲999.33(▲6.34%)安の14,761.19ポイントとなっています。

特に中国は、「チベット問題」の対応を間違えると、経済的にも波乱が拡大する危険性があります。

オリンピック直前で、経済が急変しつつあるこの時期に、チベット問題が顕在化したことについては、警戒する必要があると思います。

＜オイラ＞

云わばＦＲＢは議会を通さないで公的資金投入をしたわけだ。これから続々とベアー・スターンズのような案件が出てきたらどうするのだろうか。単純な疑問だ。

上海総合株価指数も昨年10月中頃６、０００ｐを超えていたのが、５ヶ月で３、８２０ｐ。中国で株の大暴落なんていう経験はバージン（処女か童貞）でしょう。彼らのＤＮＡには、まだ株に対する経験の積み重ねがない。日本人は昭和恐慌から平成恐慌まで積み重ねがあるからまだ対処ができる。中国の場合どうなるのだろうね。２，０００ｐ以下になったら大暴動だとか。

株式以上に中国ではインフレの進行がすごいらしい。現在の中国共産党政権下ではインフレ対策についても、バージンでしょう。チベット問題の発生とからんで胡 錦濤共産党政権がこれから先、民主的に的確な政治・経済の舵取りが出来るとは思えない。

とにかく、米国とＥＵ主要国がどのように世界金融恐慌を防ぐ手当てが出来るかだ。日本は金ツルだと思われているから、最後は莫大な金を巻き上げられるかもしれない（協力資金）がここはせめてもの抵抗をしてほしいね。米国とＥＵのカジノ金融経済のケツを拭いてくれと日本に向けて欲しくないね。

現在、日銀総裁がなかなか決まらないのも、欧米から見て当てにならなくて、返っていいかもしれない（死んだふり）→わざと戦略だったりして。→（そんな賢くはないか。）

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倒れそうで倒れないんだなー。　　これが。